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査読雑誌の終焉

昨今は大学においても短期的な成果を求められ,特に「大学ランキング」が重視される傾向がある。中でもインパクトファクタの高い国際雑誌の登載論文が重視される傾向にあるが,Web of Science®に含まれる論文の使用言語(2013 年)を見ると,英語が96.1%,次がドイツ語の1.00%であり,日本語は11位の0.06%に過ぎない。

日本の高等教育は,明治のお雇い外国人から始まり,如何に海外の知識を取り込んで消化するかに力を注いできたが,これからは如何に知識を伝えるかが重要であることは論を俟たない。しかしその反動として,日本国内の学会誌が空洞化する懸念もあるし,人文・社会科学のように,執筆から刊行に至る周期が長い分野では,過去2 年間の刊行論文における引用のみを計測するインパクトファクタは,影響を的確に捉えるものとは言い難い。

近年は研究成果が数量的に評価される場合が多いため,論文投稿数やそれを掲載するための査読雑誌も増加する傾向にあり,いわゆる「査読公害」が発生している。本来は雑誌紙面という限られた資源を効率的に配分するために,査読システムが必要とされたはずだが,現在はWeb等を通じて,いつでも誰でも研究成果を公表するチャンネルは確保されている。従って査読雑誌という20世紀型のビジネスモデルを脱して,事前査読から事後評価への転換が必要な時期に来ていると感じる。

単純にダウンロード数の多寡で論文の質を評価することは危険だが,例えばWeb上に公開された論文への「良いリンク集」が,既存の学術雑誌に取って代わること等が考えられる。学術雑誌の世界では,Elsevier, Springer, Wiley-Blackwell等の一握りの出版社による寡占化が進み,独占力を行使した値上げが繰り返されるが,そろそろ「出版社外し」を考えてもよい時期に来ている。

むろんWeb上でも,同様の主張は散見されるので,一部を例示しておく。
  • 査読はどうあるべきなのか
  • なぜエルゼビアはボイコットを受けるのか
  • 学会誌をどう出版するか:商業出版社に託す場合の注意点
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